【3月19日付】米子市で原発反対集会・パレードー子どもたちの未来に原発残してはならない

 米子市で11日、原発ゼロをめざして「NO NUKES DAY in米子」が開かれました。約70人が参加し、中電米子営業所前で集会を開き、米子駅までパレードしました。


 呼びかけたのは、原発ゼロへ金曜日デモ実行委員会、さよなら島根原発ネットワーク、県西部、境港、米子の各革新懇です。


 金曜日デモを主宰する渡辺紀子さんは「若者たちが始めたデモが、今年6月で5年になります。毎週、活動を続けてきたのは、大人の責任として子どもたちの未来に原発を残したくないからです」と発言しました。


 さよなら島根原発ネットワークの瀬戸川和彦さんは「福島原発事故から6年、解決の糸口すら見えません。島根原発は、圧力容器内の設備にひびが入る、中央制御室の配管に穴があくなどトラブル続きです。再稼働はあり得ません」と訴えました。


 島根3号機訴訟の会の新田ひとみ共同代表は「宍道断層は、東側の鳥取沖西部・東部断層と繋がって巨大な活断層になる危険があります」と警告しました。


 日本共産党の福住ひでゆき衆院鳥取2区予定候補は「東日本大地震の被災3県で福島県が最も復興が遅れています」と、いまだに8万人の避難者がいる深刻さを訴えました。


 原発事故は収束とはほど遠い状況で、廃炉作業も事故原因の究明もできないまま、安倍政権は原発再稼働への暴走を続けていると批判しました。


 さらに、政府の地震調査研究推進本部が宍道断層を主要活断層に追加し、「宍道断層がマグニチュード7程度の地震を起こす可能性を政府も認めた」として、再稼働路線の中止と原発ゼロを訴えました。


 民進党、社民党、住民目線で政治を変える会・山陰の福島浩彦共同代表からメッセージが寄せられました。

【3月19日付】鳥取市で映画「日本と再生」の河合弘之監督講演-脱原発運動は必ず勝利する

 鳥取市で12日、映画「日本と再生」上映会と講演会が開かれました。映画監督の河合弘之弁護士と「市民エネルギーとっとり」の手塚智子代表が講演しました。


 河合監督は、映画を作ったのは自然エネルギーの真実を伝えるためだとのべました。


 目的の一つは、自然エネルギーに対する「不安定でコストが高い」「ドイツは原発依存のフランスから電力を買っているから脱原発ができる」などのデマを打ち破ること。もう一つは、自然エネルギーが世界のエネルギーの主流になっていることを伝えるためだと強調しました。


 その上で「自然エネルギーは、普及することで高位安定化し、コストが下がり、世界の風力と太陽光の発電設備容量は、原発の2倍になっている。ドイツはフランスから輸入する電力量の3倍をフランスに輸出している」と指摘し、東芝やアレバのように原発は、すでに斜陽産業となっており、脱原発運動は必ず勝利すると宣言しました。


 河合弁護士は、自然エネルギーは10年で2倍に増えており、コストが年々下がって有利な投資先となり、もうかる事業になっているとのべました。


 長年、温室効果ガス削減では、先進国と途上国が対立して、有効な条約が発効できなかったが、パリ協定(途上国も削減する)が発効(55カ国以上が批准、批准国の温室効果ガスの排出量が世界の総排出量の55%以上)できたと紹介しました。


 パリ協定が発効できた背景について、「これまで湯水のように化石燃料を使ってきた先進国が、経済発展を望む途上国に対して、化石燃料の使用を抑制しようとしていることに、途上国は反発していきた。しかし、自然エネルギーのコストが下がり、安価なエネルギーとなったため、途上国で自然エネルギーを使用しての急速な経済発展が可能となったため、対立が解消された」と紹介しました。


 経済発展と温暖化防止には、スピードが求められるとして、「原発は建設に20年かかるが、自然エネルギーは1年でできる」と手軽さと普及のスピードを指摘し、現代のビジネスに合っているとのべました。


 パリ協定発効のもう一つの背景に中国とアメリカの参加があるとして、「自然エネルギー先進国である両国が、自然エネルギーの物資やシステムを途上国に売り込むことができるとふんだからだ」とのべ、日本の政治家や経済人が自然エネルギーに対するネガティブな考え方を改めるよう促しました。


 自然エネルギーの優位性についても指摘。日本は毎年、サウジアラビアなどから25兆~30兆円の化石燃料を輸入しているが、自然エネルギーは燃料費がただであり、化石燃料を自然エネルギーに替えれば、国内経済が潤うと強調しました。一方で、化石燃料に依存して輸入し続ければ、自然エネルギーに転換している国に遅れをとり、エネルギー自給国との格差が年々開くと強調しました。


 安倍政権は、原発を止めると毎年3・5兆円の損失が出ると言っているが、自然エネルギーに転換すれば、原発再稼働の7、8倍の経済効果があるとし、逆に原発を続けることで福島原発のような事故を起こすリスクが高まり、そうなったら日本は立ち直れなくなると警告しました。


 福島原発事故は、4号機の核燃料プールが倒壊していたら、東日本には人が住めなくなっていた可能性があったとのべました。


 脱原発、再稼働反対のたたかいは、世界の脱原発、自然エネルギーへの転換の流れからも、救国、正義の道義的理由からも、必ず勝利するたたかいであり、確信を持とうと呼びかけました。


 しかし、このたたかいは自動的に勝利するものではなく、運動を広げていくことが重要だと語りました。


 「原発がなくなると労働者が働く場所を失う」との声にふれ、「原発は定期点検のときに人手が必要になる。定期点検のたびに全国の原発を労働者がぐるぐる回っているのであり、地元の原発労働者はそれほど多くない」と指摘。自然エネルギーを開発することで、雇用確保は十分できるとのべました。


 現在の裁判闘争の中心は、原発再稼働差し止めの仮処分の裁判だと強調。大津地裁の高浜電発の仮処分に続き、伊方原発でも広島、大分、松山、山口の4地裁で仮処分を申請したとして、「四国電力は4戦4勝しないと再稼働できないが、我々は1勝3敗でも差し止められる。再び、過酷事故が起こらないように再稼働する原発を最小限に抑え、その間に自然エネルギーを増やし、原発の立錐の余地もない社会をつくろう」と呼びかけました。


 日本で自然エネルギーの普及を妨げる障害になっているのは政治だとして、国政の転換を訴え。障害を取り除けば、日本の自然エネルギーは1年ごとに倍化するだとうと予測し、「日本の潜在能力はドイツの9倍だが、ドイツの9分の1しか開発していない。ドイツ並みに開発すれば、81倍になる」とのべました。


 ※自然エネルギー発展の三つの壁は①電力会社の接続可能量(原発の発電量を確保)②空き容量ゼロ(電力会社の開発計画が優先)③連携負担金(容量を増設する費用)です。


 7000億円の損害を出した東芝事件の背景について、「福島原発事故を機に世界中の安全基準のハードルが上がり、各国の政府が原発への安全対策のための追加工事を命じたからだ。フランスのアレバも、フランスやフィンランドの原発を最新型の原発にするために、1兆円の追加工事を命じられ、事実上の倒産(政府が出資して支えている)に追い込まれた」とのべ、世界の原発産業の斜陽化を指摘しました。


 日本も安倍首相が原発行脚をしたが、台湾が脱原発し、ベトナムは受注を中止し、トルコも躊躇し、行き詰っていると話しました。


 地域分散型の自然エネルギーについて、現在はインターネットで結ばれてコンピューターで制御(IOT)され、供給不足は起こらず、東芝や日立、東電や関電も実証実験に参加しているとして、将来性を示唆しました。
 電力会社が原発再稼働にこだわるのは、原価償却した原発で儲けたい▽すでに支払い済みのウラン燃料を使いたい▽原発を動かさないことで生じる化石燃料代が原発1機につき、年間500億円かかる―からだとのべました。

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【3月19日付】鳥取市で金曜日行動-島根原発2号機の施設に穴やひび

 鳥取県で10日、脱原発金曜日行動が取り組まれました。JR鳥取駅北口では9人が参加しました。


 鳥取駅前ではニュースを配り、中国電力が2月16日、定期点検中の島根原発2号機の原子炉圧力容器内の設備に55㌢のひびが入っていたと発表したことなどを伝えました。


 シュラウド(燃料集合体を入れる容器)サポート(圧力容器に固定する施設)には、2号機建設時の作業員が移動するための穴が開けられていて、営業運転前に金属製のカバーで蓋をしました。ひびは、その蓋の溶接部分で見つかりました。原因は不明です。


 昨年12月には、同じ2号室の中央制御室の換気ダクトに横1㍍、建て30㌢の腐食による穴が見つかりました。これでは、事故が起こって格納容器から放射性物質が放出されたとき、作業員が吸ってしまいます。


 原発は小さな穴が大事故につながってしまうため、細心の注意が必要ですが、中国電力は不祥事続きで、原発事業者としての資格が問われます。

【3月12日付】鳥取市で金曜日行動-新潟原発免震重要棟が耐震不足

鳥取県で3日、脱原発金曜日行動が取り組まれました。JR鳥取駅北口では9人が参加。米子市では、3人が米子市文化ホール前から中電米子営業所までデモ行進しました。


 鳥取市ではニュースを配り、中越沖地震を受けて建設された新潟県の柏崎刈羽原発の免震重要棟について、東京電力が2014年に耐震不足を把握しながら、公表しなかった問題を批判しました。


 中越沖地震では、発電所敷地内の地震計1機が震度7を計測しており、東京電力は免震重要棟が震度7に耐えられない可能性があると原子力規制委員会に報告しました。


 規制委員会の田中俊一委員長は「最低限の信頼性に疑義がある」と批判。免震重要棟が中越沖地震を受けて建設されたにもかかわらず、耐震不足だったことに、更田豊志委員長代理も「福島事故の対処で東電自身が痛切に感じている施設。中越沖地震に耐え得るといえなかったことに衝撃を受けた」とのべたことを紹介しました。

【3月5日付】鳥取・米子市で金曜日行動-原発事故を教訓とした対策・協定を

 鳥取県で24日、脱原発金曜日行動が取り組まれました。JR鳥取駅北口では9人が参加しました。


 米子市文化ホール前では3人が参加し、中電米子営業所までデモ行進し、「福島の原発事故による避難者は8万人超。帰還困難区域が解除され、自主避難者への住宅支援が打ち切られるが、帰れない」と訴え、3月11日のノ―・ニュークス・デイを案内しました。


 鳥取市ではニュースを配り、福島第1原発2号機のロボット調査で原子炉格納容器内で毎時210シーベルトを測定、圧力容器付近で650シーベルトが推定された、作業員の被ばく線量は最大1・56㍉シーベルトだったと報道されたことを指摘。3月12日の映画「日本と再生」上映会を案内しました。


 17日は、新潟県の米山隆一知事が東電との原発安全協定の見直しを表明したことを紹介。米山氏は現在の協定は「安全神話」に依拠したもので、福島原発事故の原因、当時の避難方法、住民の健康と生活に与えた影響を検証する方針です。協定の見直しは2007年が最後で、福島原発事故を受けての見直しはなされていません。


 東電は柏崎刈羽原発6、7号の再稼働を申請。原子力規制委員会が安全審査をしていますが、安全協定に基づき、県と柏崎市、刈羽村の同意が必要です。

【8月26日付】共産党が月間目標達成めざし決起集会 党勢拡大で鳥取市議選勝利へ

 日本共産党東・中部地区委員会は18日、11月に市議選を控えた鳥取市で9・15演説会成功と特別月間目標達成をめざす決起集会を開きました。伊藤いく子、岩永やす子の両市議、おぎの正己、金田のぶすけの両市議予定候補、市谷知子県議が決意表明し、塚田成幸地区委員長が行動提起しました。


 伊藤氏は、元教育長から鳥取市の発展のために引き続き頑張ってほしいと激励されたと報告。岩永氏は「困難な支部ほど集いを」「集いに失敗はない」と毎月、集いを開き、党員を迎えた経験を紹介しました。


 おぎの氏は、国民の命や暮らしより宴会やカジノを優先する、ウソとごまかしの安倍政権(※)は終わらせようと呼びかけ、市民と野党の共闘の勝利のためにも、党勢拡大の月間目標達成を訴えました。


 金田氏は、かつて5人の町議、一人の市議がいた地域で当選するためにも、全力で月間に取り組みたいと決意をのべました。


 市谷氏は、豪雨災害救援募金を届けた市町の首長らから国政、県政への要望と共産党への期待が語られたことを報告しました。


 情勢報告した小村勝洋県委員長は、党員拡大した支部の経験にふれ、「読者でも〝支持者〟でもなかった人が出会って1、2カ月で入党する。働きかけを思い切って広げよう」と呼びかけました。


 ※ 豪雨災害対策そっちのけで宴会「赤坂自民亭」を開き、豪雨災害が拡大する中で賭博を合法化するカジノ法を強行。森友・加計問題で関与を否定する安倍首相をかばうために、官僚が公文書を改ざん、廃棄、ねつ造、隠ぺい、虚偽答弁をする。核兵器禁止条約に背を向け、憲法9条を変えて戦争する国づくりを進める。来年10月に消費税を10%にする。

【8月26日付】鳥取市で共産党が終戦の日宣伝 再び政府に戦争させない

 日本共産党鳥取県委員会と東・中部地区委員会は15日、JR鳥取駅北口で終戦の日の宣伝をしました。伊藤いく子、岩永やす子の両鳥取市議、おぎの正己、金田のぶすけの両市議予定候補、市谷知子県議が訴えました。


 伊藤氏は、日本の起こした侵略戦争で2000万人を超すアジアの人々と310万人以上の日本国民が犠牲になったと指摘。安倍政権が再び戦争しないと誓った憲法を変えて、海外での無制限の武力行使を可能にしようとしていると強調し、9条改憲をなんとしても阻止しようと呼びかけました。


 岩永氏は、市民と野党の共闘を広げ、安倍政権に改憲発議をさせないたたかいを大きくしようと訴え。東京医科大学が入試で女性差別をしてきた問題に対し、憲法違反の人権侵害を許してはならないと糾弾しました。


 おぎの氏は「首相が平気でうそを言い、首相をかばうために周辺がうそを重ねる政治は終わりにしよう。西日本豪雨で被災者が苦しむ中で平気で宴会をする安倍政権への怒りを共産党へ寄せてください」と訴え。金田氏は、賭博を合法化し、過労死を促進する法律を強行し、アメリカ言いなりの戦争法を推進する安政権に審判をと呼びかけました。

【8月26日付】鳥取市で広島・長崎の日行動 安倍政権は核兵器禁止条約に調印を

 鳥取市原水協は広島の日の6日、JR鳥取駅北口で宣伝し、「ヒバクシャ国際署名」に取り組みました。


 角谷敏男鳥取市議は「核兵器と人類は共存できないという、被爆者と市民の運動が核兵器を禁止し、違法化する条約をつくり出しました。核兵器禁止条約は59カ国が調印、13カ国が批准しました。国内でも296自治体が日本政府に調印・批准を求める意見書、決議を採択しています」として、安倍政権に条約への調印を迫ろうと呼びかけました。


 親子連れや若者も署名し、84人分の署名が寄せられました。


 9日は20人が参加し、101人分の署名が寄せられました。

【8月26日付】鳥取原爆死没者追悼・平和祈念式典 核兵器禁止条約は世界の世論

 鳥取県原爆被害者協議会は6日、鳥取市で被爆73周年鳥取県原爆死没者追悼・平和祈念式典を開き、県内の被爆者、遺族、行政関係者など約70人が参列しました。


 昨年度に亡くなった被爆者27人のうち26人の名簿が奉納され、県内の原爆死没者は1147人(奉納1105人)となりました。県内の被爆者健康手帳所有者は3月末現在、255人で、平均年齢は85・75歳です。


 田中一朗会長(89)は「広島、長崎の被爆の実相を学び、継承してきたことが、核兵器を使わせない力になってきた。昨年は国連で核保有国を規制する核兵器禁止条約が採択された。核兵器は廃絶しかない」と強調。「ヒバクシャ国際署名は、平井伸治知事はじめ全首長にサインしていただいた。署名推進県民の会もできて、1年で3万3000筆が集まった。2020年のNPT(核不拡散条約)再検討会議に向けて県民に協力をお願いしたい」と呼びかけました。


 平井知事が「多くの壁があっても平和への願いの声を上げ続けていくことが、核のない平和な世界を切り開く唯一の道です」とのメッセージを寄せました。
 日本共産党を代表して、市谷知子県議が献花しました。

【8月26日付】島根原発3号機の稼働申請へ抗議 再び事故の危険がある原発は廃止を

 中国電力は10日、島根原発3号機の稼働に向けた適合性審査を原子力規制委員会に申請しました。福島第1原発事故後、新規稼働に向けた申請は建設中の電源開発大間原発(青森県)に続く2例目です。島根原発は唯一の県庁所在地にあり、30㌔圏内に島根、鳥取両県の約47万人が暮らしています。


 3号機が稼働すれば、上の関原発の建設など新規稼働に向けた動きが強まり、21世紀の後半まで、国民は原発の危険にさらされることになります。


 県内でも抗議の声が上がっています。


新婦人境港支部 三原真由美事務局長
 原発そのものに反対です。福島原発事故のことを考えると、全ての原発を廃止してほしいと思っています。松江市で生まれ、原発から17㌔の境港市渡町に住んでいます。生まれ故郷も境港も放射能汚染されるのは嫌です。


 リズム小組みで幼い子どもたちや若いお母さんたちに関わっています。境港はいいところだと家を建てた人もいます。この人たちを放射能から守らなければと思います。


 境港市では8月から安定ヨウ素剤の事前配布が始まりました。飲むタイミングをまちがえると効かなかったり、効果が薄くなります。薬を飲まなければ、いけないような施設はいりません。お母さんたちと原発や放射能のことについて話し合っていきたいと思います。
地震に耐えられない!


境港革新懇 田中文也事務局長(元厚生省健康政策研究事業医療放射線の防護に関する研究班研究員)
 3号機は、原子力規制委員会の更田委員長が1、2号機よりも脆弱性が高いと想定しており、いっそう危険です。3号機の新規稼働は全国の原発の新規増設に道を開くもので、許してはなりません。


 福島第1原発は津波ではなく、地震によって送電線の設備が壊れたことが原因で全電源喪失が起こり、メルトダウンしました。建屋が水素爆発したのも、容器や配管から水素が漏れたのであり、地震によって破損したと考えられます。


 電源喪失、水素爆発の原因が地震であれば、どこの原発でも起こり得るものです。


 老朽原発の廃炉が大きな課題となっています。放射能に汚染されていない3号機は、シミュレーションに使える絶好の機材であり、そのまま保存すべきです。